毎日使う給湯器は、古くなると故障のリスクが高まり、ガスや電気代も知らず知らずのうちに増えてしまいます。
「まだ使えるから…」と交換を先延ばしにしていませんか?
最新の省エネ給湯器に交換すれば、光熱費を抑えられるだけでなく、環境にも優しい暮らしが手に入ります。
さらに、東京都や国の補助金を利用すれば、設置費用の一部が戻ってきて、実質負担を大きく減らせるチャンスがあります。
この記事では、2025年に東京都で使える給湯器補助金をわかりやすく解説し、「どの機種が対象か」「申請方法はどうするか」までわかりやすく解説します。
こんな人は給湯器の交換の検討をおすすめします
もし上の項目のひとつでも当てはまるなら、それは「そろそろ給湯器の買い替え時かもしれない」というサインです。
最新のエコジョーズ・エコキュート・ハイブリッド給湯器に交換すれば、毎日の生活がぐっと快適になり、光熱費も抑えられます。
さらに、補助金を活用すれば設置費用の負担も軽くなり、無理なく買い替えが可能です。
「まだ使えるから…」と迷っている方も、補助金が利用できる今、ぜひ給湯器の買い替えを検討してみてください。
東京都では「東京ゼロエミポイント」という制度を通じて、家庭の省エネ家電(エアコン、冷蔵庫、給湯器、LED照明器具)の買い替えを支援しています。
事前に登録された店舗で購入・設置する必要があります。
住所は運転免許証やマイナンバーカードなど公的書類で証明可能であること。
従来の給湯器から、エネルギー効率の高い対象給湯器に交換すること。
東京ゼロエミポイントでは、対象給湯器の買い替えに対して、ポイントが付与されます。
給湯器の買い替えは 12,000ポイント(=12,000円相当)が付与され、その場で値引きされます。
東京ゼロエミポイントの対象となる給湯器は、省エネルギー性能が高い最新型です。具体例は以下の通りです。
JIS C9220に基づく年間給湯保温効率又は年間給湯効率が3.0以上(寒冷地仕様は2.7以上)であること。
給湯暖房器にあっては、給湯部熱効率が94%以上であること。
給湯単能器、ふろ給湯器にあっては、モード熱効率が83.7%以上であること。
熱源設備は電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併用するシステムで貯湯タンクを持ち、年間給湯効率(JGKAS A705)が102%以上であること。
油だき温水ボイラーにあっては、連続給湯効率が94%以上であること。
石油給湯機の直圧式にあって、モード熱効率が81.3%以上であること。
石油給湯機の貯湯式にあっては、74.6%以上であること。
【通常買替え、⾧期使用家電からの買替えの場合】
令和6年10月1日~令和9年(2027年)3月31日まで
【新規購入の場合】
令和6年10月1日~令和8年(2026年)3月31日まで
※予算がなくなり次第終了
申請は 登録事業者(販売店)が代行します。
個人では申請できませんので、購入前に必ず「ゼロエミポイント対象商品・店舗か」を確認してください。
「給湯省エネ2025事業」は、家庭における高効率給湯器の導入を促進し、省エネルギー化を推進するための国の補助金制度です。
補助金は、事前に登録された「給湯省エネ事業者(販売店や施工業者)」を通して申請します。
個人で直接申請することはできません。
エコキュート(ヒートポンプ給湯機)
ハイブリッド給湯器(電気とガスの高効率給湯機)
エネファーム(家庭用燃料電池)
新築・リフォームで給湯器や家庭用燃料電池を設置する住宅に居住している方が対象です。
中古住宅購入時に、元の給湯器から対象の高効率給湯器に交換する場合も、条件を満たせば補助金の対象になります。
給湯省エネ2025事業では、ヒートポンプ給湯器・ハイブリッド給湯器・家庭用燃料電池のそれぞれで、給湯器の性能別に6万円~20万/台までの補助金額が定められています。
基本額:6万円/台
A要件:10万円/台(天気や日射量予報に基づき昼間の沸き上げを調整できる機能)
B要件:12万円/台(CO2排出量が基準より5%少なく、性能基準+0.2以上の機種)
A・B両方満たす機種:13万円/台
基本額:8万円/台
A要件:13万円/台(再エネ電気を昼間に自家消費できる機能付き)
B要件:13万円/台(CO2排出量5%削減、年間給湯効率116.2%以上)
A・B両方満たす機種:15万円/台
基本額:16万円/台
C要件:20万円/台(気象情報と連動、停電時も稼働可能、ネット接続対応)
蓄熱暖房機を撤去:8万円/台(上限2台まで)
電気温水器を撤去:4万円/台(高効率給湯器の導入台数まで)
※補助上限台数は、戸建て住宅の場合、ヒートポンプ給湯器・ハイブリッド給湯器・家庭用燃料電池のいずれか2台まで、共同住宅等はいずれか1台まで
2025年3月31日~遅くとも12月31日まで
※予算がなくなり次第終了
給湯省エネ2025事業の補助金は、個人では申請できず、登録済みの事業者(販売店・施工業者)が代行して申請します。購入者は手続きを意識せず、安心して給湯器の導入ができます。
【補助金申請の流れ】
まず、補助金申請ができる給湯省エネ事業者(登録済みの販売店や施工業者)を選びます。
事前に事業者が国に登録されていることを確認してください。
事業者と給湯器の購入・設置に関する契約を結びます。
対象機器が補助金の対象か、事業者に確認することがポイントです。
工事費の支払い
購入者(住宅所有者や賃借人)は申請書類の作成や提出をする必要はありません。
登録事業者が、以下を含む必要書類をそろえて国に申請します
・契約書の写し
・設置する給湯器の型番や仕様
・住宅の所有者確認書類など
申請が承認されると、補助金は事業者を通じて支払われます。
購入者は給湯器の費用から補助金相当額が差し引かれるか、事業者が後日補助金を精算します。
※注意点
個人申請はできません。必ず登録済み事業者を通すこと。
対象給湯器の型番や性能が条件を満たしているかを事前に確認する。
早めの工事着手がおすすめ(令和6年11月22日以降が対象、予算がなくなり次第終了)
給湯器を10年以上お使いの方、リモコンにエラー表示が出るようになった方、そして光熱費を少しでも抑えたい方にとって、今がまさに交換のタイミングです。
東京都では「東京ゼロエミポイント」、国では「給湯省エネ2025事業」など、高効率給湯器の導入を支援する補助金制度が用意されています。
これらを活用すれば、エコキュート・ハイブリッド給湯器・エネファームなどの設置費用を、数万円〜最大20万円ほどお得にすることが可能です。
申請手続きは、登録された事業者(販売店・施工業者)が代行しますので、お客様が複雑な申請を行う必要はありません。
購入前には、対象機器および事業者が補助金制度に対応しているかを確認しましょう。
補助金を上手に活用して給湯器を交換すれば、光熱費の節約・故障リスクの軽減・快適で環境にやさしい暮らしを一度に手に入れることができます。
株式会社田島は、補助金の登録事業者です。
補助金の申請サポートも行っていますのでぜひお気軽にご相談ください。